医療機関では、発達歴や養育歴、家族背景、生活環境などを聴取して、検査を行い、診断や合併症の評価、支援方針をかためることが重要な役割と考えます。
発達障害は残念ながら現在の医学で根本的に治るというわけではありませんが、子どもの場合は早期に療育やペアレントトレーニングなどを受けることで、適応的な行動が増えることや、症状が軽減する場合もあります。早期に支援を受けることによって、2次障害を起こさないようにしていくことが重要です。また、投薬などにより、ADHDの場合には症状の軽減や、2次障害の症状を緩和する
などの治療は可能です。症状を軽減しながら必要な支援を検討し、福祉サービスなどと連携して支援体制を整えます。
子どもの場合は必要により療育機関や学校、関係機関との連携を図ります。大人の場合は、職場や関係機関と調整することや、必要な福祉サービスの紹介や連携を図ります。就労が難しい方の場合はデイケアや福祉的就労、就労支援事業所などその方の状態にあった支援を検討していきます。